教室員を募集中です【日本大学医学部 泌尿器科】

教室員募集

泌尿器科 教室員募集

教室紹介

沿革

泌尿器科学教室は、1948年(昭和23年)に皮膚科学教室と分離し、 初代永田正夫より岸本 孝、山本忠治郎、岡田清己、滝本至得と教授職が引き継がれ、 2005年(平成17年)12月に高橋 悟が主任教授に就任した。 現在では日本大学医学部泌尿器科学講座として、大学3病院と関連15病院に教室員を派遣している。

現役教室員は45名(男性44名、女性1名)である。 指導医:高橋 悟(主任教授)、石田 肇(助教授)、吉田利夫(助教授)、平野大作(専任講師)、 川田 望(専任講師)、平方 仁(講師・専任扱)、吉川哲夫(講師・専任扱)、山口健哉(助手)、 一瀬岳人(助手)、山中弥太郎(助手)、杉本周路(助手)、岡田安弘(助手)以上大学病院所属教室員は すべて日本泌尿器科学会認定指導医であり、その他関連病院部長、医長も同資格を有する。

特色

臨床に関しては、専門分野に偏ることなく教授以下全員一丸で取り組むことをモットーとする。 研究に関しては、各分野において臨床的研究、臨床に結びつく基礎的研究を教室員各自で手がけている。

専門分野

高橋 悟主任教授(前立腺癌、排尿障害、婦人泌尿器科、低侵襲機能温存手術)、 石田 肇助教授(尿路性器悪性腫瘍、内分泌外科)、吉田利夫助教授(小児泌尿器科、レーザー医学、腎移植)

留学

マイアミ大学、南カリフォルニア大学、オハイオ大学、コロラド大学、 キール大学(ドイツ)、リューベック大学(ドイツ)など


後期研修プログラム

取得できる認定医・専門医名

日本泌尿器科学会認定専門医・指導医

専門医の標準取得年数、取得実績、取得の要件

泌尿器科専門医認定に必要な研修期間は、卒後研修2年(前期研修)に 泌尿器科専門研修4年(後期研修)を加えた計6年間(卒後満6年)と定められている。

専門医試験受験資格は、泌尿器科専門研修3年終了後(卒後満5年)で得られる。 専門医資格試験に合格し、専門医認定申請を行い、審査を経て泌尿器科専門研修4年 (卒後研修を含め通算6年)を終了した4月1日付で専門医に認定される。

専門医試験合格率は75%前後であるが、本教室では7年次以上教室員は、全員専門医の資格を有している。 詳細は社団法人日本泌尿器科学会ホームページ参照のこと。

URL:www.urol.or.jp/

プログラム概要

初期研修終了後4年間で、日本泌尿器科学会認定専門医資格を得ることを 最低目標とする。さらに学位(医学博士)の取得(大学院、論文博士)、サブスペシャリティ (ライフワークとなる分野)の確立、後輩医師の育成を行う指導医を目指す。 初期研修と異なり、画一的な目標設定ではなく、個人能力を十分発揮できるように 配慮するため、研修スケジュールや年間経験症例数は各自異なる。

プロクラム期間中に最低限修得できる泌尿器科標準手技

泌尿器科的診断法、泌尿器科検査法(臨床検査、画像診断検査、内視鏡検査、各種生検および 病理検査、urodynamic studyなど)、副腎摘除術、単純腎摘除術、根治的腎摘除術、腎尿管全摘術、 腎盂形成術、ESWL、PNL、TUL、膀胱全摘除術、尿路変向術(経皮腎瘻術および膀胱瘻術、 尿管皮膚瘻術、回腸導管術、新膀胱術など)、 TUR-Bt、根治的前立腺摘除術、前立腺被膜下摘除術、 TUR-P、婦人泌尿器科手術(性器脱・腹圧性尿失禁手術など)、小児泌尿器科手術( 膀胱尿管逆流症、尿道下裂、停留精巣、包茎その他先天奇形)、腎移植術、腹腔鏡下手術、 泌尿器科癌に対する放射線治療(前立腺癌密封小線源治療を含む)、薬物治療など

研修施設(病床数)

日本大学医学部附属板橋病院(1103)、駿河台日本大学病院(441)、日本大学医学部付属練馬光が丘病院(338)、 公立阿伎留医療センター(310)、都立豊島病院(458)、私学共済東京臨海病院(400)、 りんご会東十条病院(345)、板橋区医師会病院(199)、仁医会牧田総合病院(361)、川口市立医療センター(532)、 春日部市立病院(458)、埼玉小児医療センター(300)、東松山市立市民病院(180)、医療法人赤心堂病院(198)、 社会保険横浜中央病院(350)、横須賀市立市民病院(458)、茅ヶ崎徳洲会総合病院(419)、 圭春会小張総合病院(427)、以上18.施設すべて日本泌尿器科学会認定指導医の勤務する学会教育施設である。

待遇(後期研修1年目)

当直(4-5回/月)、アルバイト(2回/週)、給料(専修医55万円/月、大学院生40万円/月)、 休暇(夏期休暇7日、冬期休暇は随時)いずれも最低限度の数値であり、必ずしもこの限りでない。


日本大学医学部 泌尿器科学系泌尿器科学分野

〒173-8610 東京都 板橋区 大谷口上町30-1
TEL 03-3972-8111(代表) FAX 03-3972-0027


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